SA・PAのEV充電ステーション設置場所まとめ｜急速充電スポット一覧

2050年のカーボンニュートラル実現に向け、日本の高速道路におけるEV充電インフラは、かつてないスピードで進化を遂げています。

2024年度には全国110箇所のSA・PAで合計317口の急速充電器が新増設されており、長距離ドライブの利便性が飛躍的に向上しています。

NEXCO東日本・中日本エリアの急速充電スポット

東日本から中部圏にかけての主要幹線道路では、充電待ちの解消を目的とした「複数口化」と「高出力化」が重点的に進められています。

NEXCO東日本：東北・関東・信越地方の重要拠点

NEXCO東日本管内では、長距離移動の生命線となる東北自動車道や常磐自動車道を中心に整備が加速しています。

東北道の那須高原SA（下り）では既存の1口から6口（うち2口は150kW級）へ、国見SA（上下）や羽生PA（上下）でも4口（うち2口は150kW級）へと大幅に増設されました。

また、観光路線の東京湾アクアライン・海ほたるPA（上下）や、館山道の市原SA（上下）では全4口が150kW級に対応するなど、レジャー需要への対応も強化されています。

これらの整備により、従来の「1か所に1機」という状況が改善され、繁忙期の充電渋滞緩和が期待されています。

NEXCO中日本：東名・新東名・中央道のハイスペック拠点

日本の大動脈を支えるNEXCO中日本管内では、国内屈指のハイスペックな充電環境が整いつつあります。

中央道の談合坂SA（上り・下り）では、最新の「赤いマルチ」を含む6口（うち4口が150kW級）が整備され、大規模な充電ステーションへと進化しました。

また、新東名の清水PA（上下）や東名の中井PA（下り）、養老SA（上り）でも4口化が完了しています。

特筆すべきは小田原厚木道路の大磯PA（上り）や中央道の八ヶ岳PA（下り）で、設置された4口すべてが150kW級の超急速充電に対応しており、短時間でのバッテリー回復が可能な「ハイスペック拠点」として運用されています。

NEXCO西日本・都市高速の設置状況

西日本エリアや首都圏・関西圏の都市部でも、地域特性に合わせたインフラ整備が進んでおり、一部ではバリアフリー化も徹底されています。

NEXCO西日本：名神・山陽・九州まで広域をカバー

NEXCO西日本管内では、主要路線のほぼすべてのSA・PAで急速充電が可能です。

名神高速の草津PA（下り）では全国最大級の8口設置が行われたほか、山陽道の三木SA、吉備SA、小谷SA（各上下）では6口化が完了しており、その多くがバリアフリーに対応しています。

また、九州道の基山PA（上り）や北熊本SA（下り）でも6口化が進むなど、長距離移動を支える拠点の拡充が目立ちます。

さらに、スマートICを活用して一時退出して利用するテスラ専用「スーパーチャージャー」が遠州森町PAに12基設置されるなど、外部サービスとの連携も進んでいます。

首都高速・阪神高速：都心を支えるチャージポイント

都市高速でもEV利用者が安心して走行できる環境が整っています。

首都高速では、大黒PAの6台同時充電可能な新型器を含む、計8か所のPAに急速充電器が設置されています。

一方で、阪神高速では、泉大津PA（海側・陸側）や朝潮橋PAなどで利用可能ですが、3号神戸線の京橋PAは2024年6月よりサービスを休止しているため注意が必要です。

都市部では駐車スペースが限られるため、平和島PA（上り）のように1基1口の箇所も多いですが、すべてビジター利用が可能となっており、急なバッテリー残量低下にも対応できる体制が取られています。

進化する急速充電インフラ「複数口・高出力」のメリット

現在の整備計画は、単なる設置箇所の増加から、一度に多くの車が、より速く充電できる「質の向上」へとシフトしています。

150kW対応の「赤いマルチ」とパワーシェアの「青いマルチ」

最新のSA・PAで見かける新型充電器には、通称「赤いマルチ」と「青いマルチ」の2種類があります。

「赤いマルチ」は総出力400kWを誇り、同時充電が2台以下なら1口最大150kW、4台同時でも90kWという超高速充電が可能です。

一方、「青いマルチ」は最大6口を備え、総出力200kWを接続台数に応じて最適に分配する「パワーシェアリング機能」を搭載しています。

2024年12月には、青いマルチの出力分配方法が「先着車両優先」に改良され、先に充電を始めたユーザーがより効率的に給電を受けられるようになっています。

世界初！一口最大350kWの次世代超急速充電器の共同開発

さらなる未来に向けた技術革新も進んでいます。

e-Mobility Power（eMP）は、株式会社東光高岳と共同で、一口最大出力350kW（総出力400kW）を誇る次世代超急速充電器の開発を完了しました。

これは世界初となるCHAdeMO規格の最新プロトコル2.0.2の認証を取得したもので、従来の150kW級を大幅に上回るスペックを持っています。

この次世代器が社会実装されれば、大容量バッテリーを搭載した最新EVでも、ガソリン車に近い感覚での超短時間補給が可能になると期待されています。

知っておきたい安全とマナー：安心して利用するために

急速充電器は高電圧を扱う設備であるため、特定の医療機器使用者への注意や、公共施設としての利用マナーが求められます。

ペースメーカ・ICD装着者への電磁波に関する注意喚起

急速充電器の使用中は強力な電磁波が発生するため、ペースメーカやICD（植え込み型除細動器）を使用している方は、充電中の機器に近づかないよう強く推奨されています。

電磁波がこれらの医療機器の動作に一時的な影響を与える可能性があるため、操作が必要な場合は、同行者や周囲の他の方にお願いすることが安全です。

各道路管理者は、WEBサイトや現地の案内板を通じて、利用者の命に関わるこの重要な安全情報を繰り返し周知しています。

誰もが使いやすく！ユニバーサルデザインとバリアフリー対応

2024年8月に策定されたガイドラインに基づき、最新の充電スポットではユニバーサルデザイン・バリアフリー対応が徹底されています。

名神の草津PAや桂川PA、山陽道の三木SAなどでは、車いす利用者がスムーズにアプローチできる広い駐車スペースや段差の解消、操作パネルの高さへの配慮などが施されています。

これにより、高齢者や障がいを持つ方も含めた「誰もが、いつでも、どこでも」利用できる充電サービスの提供が目指されています。

充電後の速やかな移動を。駐車マナーの徹底

高速道路の充電スペースは限られた公共の資源です。

充電が完了したら速やかに車両を移動させることが強く求められています。

充電後もスペースに停め続けることは、次の利用者の電欠リスクを高めるだけでなく、渋滞の原因にもなります。

また、EV急速充電専用マスにEV以外の車両が駐車することも厳禁です。

譲り合いの精神で利用することが、EV社会全体の快適性向上につながります。

2030年・2050年を見据えた高速道路の脱炭素ロードマップ

政府と道路管理者は、EVへの乗り換え不安を解消するため、明確な数値目標を掲げたインフラ拡大計画を推進しています。

SA・PAへの設置目標は2030年度までに最大2,500口

政府の脱炭素化施策に基づき、高速道路のSA・PAにおける急速充電器の設置数は、2030年度までに2,000〜2,500口まで拡大される計画です。

また、道の駅においても同時期に1,000〜1,500口の設置が目標とされています。

これは現在の設置数から数倍の規模へと拡充することを意味しており、「電力ハイウェイ」の構築も検討されています。

これにより、長距離移動における充電の不安を根本から解消することが目指されています。

太陽光発電やLED化と連動した「グリーンな充電」の実現

単に充電器を増やすだけでなく、充電に使用するエネルギー自体をクリーンにする取り組みも進んでいます。

各道路管理者は、SA・PAへの太陽光発電設備の導入や、道路照明の100%LED化を推進しています。

2030年度には再エネ電力調達割合を60%、2040年度には80%まで引き上げる目標が掲げられています。

さらに、走行中給電などの技術開発も進められており、2050年のカーボンニュートラル実現に向けて革新が続いています。

まとめ

高速道路のSA・PAにおけるEV充電インフラは、「設置数の拡大」から「高出力・複数口による利便性向上」へと大きく進化しています。

特に150kW級の超急速充電や複数台同時充電の普及により、従来の充電待ち問題は大きく改善されつつあります。

また、2030年に向けた設置数の大幅拡充や、再生可能エネルギーの活用など、インフラと環境対策の両面からEV社会の基盤が整備されています。

今後は、次世代の350kW級充電器や走行中給電といった技術の実用化により、EVはさらに身近で快適な移動手段へと進化していくでしょう。

長距離ドライブでも安心して利用できる環境が整いつつある今、EVはこれまで以上に現実的な選択肢となっています。